家族葬の場合、新聞のお悔やみ欄に葬儀情報を記載すべきかで迷われる方も多いと思います。 

「家族葬でもお悔やみ欄に掲載すべき？」「掲載する場合はどうすればいい？」など疑問に思っている方はぜひこの記事を参考にしてください。

また「身内以外の会葬は辞退したいが、訃報は多くの方に知ってもらいたい」とお考えの方にも役立つ情報をお届けします。

お悔やみ欄とは？

訃報や葬儀情報が記載してある新聞の記事欄のことをお悔やみ欄といいます。最近は新聞を購読されている方も昔ほど多くはないですが、新聞社によってはインターネット上でも確認することができるほか、お悔やみ情報をまとめたサイトなどもあるようです。

お悔やみ欄に掲載できる内容について

お悔やみ欄には、以下の内容を掲載することができます。（新聞社によって異なる場合があります。またすべてを記載しなくてはいけないというわけではありません。）

【掲載できる内容】
・故人のお名前
・享年
・死因
・亡くなった日時
・住所
・葬儀日程
・葬儀会場
・喪主名

お悔やみ欄と死亡広告の違い

この2つは同じ新聞記事のお悔やみに情報であることは共通していますが、無料か有料かという点で違いがあります。
お悔やみ欄は無料で掲載できますが、無料であるがゆえに大きな災害などがあって誌面のスペースが足りないなどの理由で割愛されてしまうこともあります。一方死亡広告は広告のため有料となりますが、その分確実に掲載してもらうことができるというメリットがあります。また死亡広告の場合は掲載内容も自由に決めることができ、文字数やスペースによって支払う金額が変わってきます。

死亡広告は別名「黒枠」とも言われ、主に有名人や著名人が多くの方に葬儀の情報を伝えたい場合などに利用するケースが多いです。

お悔やみ欄への掲載の仕方

お悔やみ欄に掲載してもらうには、新聞社に連絡する必要があります。掲載情報について「葬儀情報は記載しないで訃報のみにしてほしい」などの希望があれば、この時に伝えましょう。

ちなみに、新聞社への連絡方法には３つのルートがあります。

①直接ご家族様が連絡する
②死亡届提出時に役所で依頼する
③葬儀社から新聞社に連絡してもらう

中でも③の葬儀社に代行してもらうケースが最も一般的でご家族様の負担も少なく済みます。

家族葬ではお悔やみ欄に掲載しないことがほとんど

新聞のお悔やみ欄はどなたでも掲載することができますので、家族葬の場合もご希望に応じて掲載が可能です。

ただ広く会葬者を募る一般葬とは違い、家族葬の場合は葬儀前に不特定多数の人に訃報を知らせることはリスクが大きいため、実際に家族葬でお悔やみ欄に訃報を掲載するケースは少ないです。

家族葬のお悔やみ欄は、葬儀後に掲載がベター

もし故人の訃報を広く知らせたいとお考えなら、無料で誰でも掲載できる新聞のお悔やみ欄を活用しない手はないですが、家族葬の場合は葬儀前に知らせてしまうことでお呼びしていないご友人や近所の方などにまで伝わってしまう恐れがあるため、葬儀後に掲載するのがおすすめです。 その場合は、葬儀を執り行なった報告という意味で葬儀会場や日時を掲載します。

「葬儀当日の弔問はご遠慮いただきたいが、広く訃報は知らせたい」とお考えの方は、ぜひ葬儀後の掲載を検討してみてはいかがでしょうか。

お悔やみ欄に掲載するメリット

お悔やみ欄に掲載する最大のメリットは、連絡がつかない友人知人にも訃報を知ってもらえるという点にあります。家族葬の場合、葬儀後に訃報をお送りするケースも多いですが、お悔やみ欄を活用することでひとりひとりにお伝えする手間も省くことができます。

お悔やみ欄に掲載するリスク

一方で、不特定多数に個人情報が晒されることで、記載された情報が訃報以外の目的に悪用されてしまう可能性も考えられます。たとえば「墓石や仏壇の営業電話がかかってくる」など、不要な勧誘がきたという事例もあるようです。このようなリスクを鑑み、最近では一般的な葬儀を営む場合においてもお悔やみ欄へ記載しない方は増加傾向にあります。

このようにお悔やみ欄の掲載にはメリットとデメリットがありますので、それを踏まえた上で掲載するかしないかを判断しましょう。また、可能であれば生前にご本人の意思を確認しておくとスムーズに決断することができます。

【まとめ】家族葬ではリスクも踏まえて掲載可否とタイミングを判断

いかがだったでしょうか。

故人様やご家族様のご希望があれば、新聞に無料で訃報や葬儀情報を掲載することができるお悔やみ欄ですが、個人情報保護の観点から掲載するケースは近年減少傾向にあります。特に家族葬においては会葬者を限定するため、事前の掲載は避けた方がよく、もし広く訃報を知らせたい場合には葬儀後の掲載がおすすめです。

お悔やみ欄に掲載するかは、個人情報保護の観点からもそうですが、事前に葬儀情報が一般公開されてしまうというリスクも踏まえて掲載可否をきめ、掲載する場合はタイミングにも気をつけましょう。

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