「葬儀は高額な費用が必要になる」と思っていませんか？

もちろんある程度のまとまった費用は必要になりますが、葬儀プランや規模感などによって費用は変わってきますので、あまりお金をかけられないという場合は、ポイントを知っておくことで費用を抑えることができます。

今回は、葬儀プランにはどのような種類があるのか、またそれによってどの程度の費用の違いがあるのかなども含めて、葬儀費用を安く抑えるポイントについて解説します。申請することで葬儀費用の一部が返ってくる制度についても触れていきますので、ぜひ参考にしてください。

葬儀費用を安くするポイント

さっそくですが、葬儀費用を安くするポイントを７つご紹介します。

複数の葬儀社に見積もりを依頼する

ご家族がご逝去されたら、すぐに葬儀会社の手配をする必要があるため、あまり葬儀会社を選んでいる余裕はないかもしれませんが、可能な範囲で複数の葬儀社にお見積もりを依頼することをおすすめします。

葬儀会社によって費用の設定の仕方が異なるため、同じ葬儀の内容でも最終的な金額が異なる場合があります。また見積もりを取ることで葬儀会社の対応も知ることができるため、金額だけでなく対応面なども考慮した上で葬儀社を比較検討することができます。

葬儀プランを見直す

一般的に葬儀ときくと、多くの関係者をお呼びして大々的に行われるものを想像する人も多いと思いますが、最近は、身内のみの少人数で行う「家族葬」や、お通夜を省略した「一日葬」、直接火葬場でお別れをする「火葬式」など、葬儀プランの種類も増えています。

たとえば、「身内だけでゆっくり故人と向き合ってお別れがしたい」のであれば家族葬、遠方からの親族が無理なく参列できるよう葬儀日数を減らしたいということであれば「一日葬」というように、どのような式にしたいかによって適したプランを選択することができます。

参列する人数や葬儀日数が少なくなれば、その分費用も抑えることができます。

なお、葬儀プランごとの費用の目安は、「葬儀プラン別費用の目安」の章を参考にしてください。

斎場選びを工夫する

どの斎場で葬儀を執り行うかによっても費用が異なります。たとえば公営斎場は民間斎場よりも費用を安く抑えられる傾向にあります。さらに、火葬場と斎場が同じ敷地内にあれば、移動のために大型バスやタクシーなどの手配をする必要がなくなる分、費用を抑えることができるでしょう。

また、ほとんどの自治体が市民割引を行っているため、故人が住民登録をしている自治体の公営斎場を選ぶことで割引価格で火葬場や斎場を利用することができます。

できるだけ早く葬儀を執り行う

細かいことになりますが、ご逝去から葬儀までの期間が長ければ長いほど、ご遺体の安置に伴う費用が増してしまいます。

安置施設をレンタルしている場合は施設利用料が、ご自宅等で安置されている場合もドライアイス等の料金が日を追うごとに加算されていきますので、火葬場の予約が取れるかどうかにもよりますが、できるだけ早く葬儀を執り行うことが大切です。

会食や返礼品の費用を抑える

葬儀では、「通夜振る舞い」や「精進落とし」といった会食の席が設けられることが多いです。また参列のお礼にお渡しする会葬返礼品や香典のお礼にお渡しする香典返しの品も用意しておく必要があります。それらの費用は、葬儀費用とは別に参列者の人数分必要になります。そのため、それらを最小限に抑えることで、葬儀費用を安くすることができます。

ただし常識の範囲内で行いましょう。たとえば会葬返礼品は1,000円前後〜2,000円、精進落としは3,000円〜8,000円が相場と言われています。また香典返しはいただいた香典額の1/3〜1/2程度のものをお渡しするのがマナーです。あくまでも相場の範囲内で費用を抑える工夫をすることが大切です。

お布施を最小限にする

基本的には葬儀は宗教儀式ですので、読経などの儀式をしていただくお礼に、宗教者にお布施をお渡しする慣習があります。お布施はお礼の気持ちを表現したものですので、特に決められた金額はありませんが、一般的に目安とされている金額があります。また、お寺との関係性によっても目安となる金額が異なるため一概にいくらとは言えませんが、具体的な金額が定められていない分、事情を説明して最小限に抑えさせてもらうなど、工夫の余地がある費用とも言えます。

今後のお寺との関係性も考慮しながら、できる範囲で抑える努力をしましょう。

一日葬のお布施の相場は？金額を左右する要素も徹底解説 葬儀の際にお坊さんにお渡しするお布施の金額については、悩まれる方も多いと思います。特に通常は二日で行う葬儀を一日で行う場合、お布施はどの程度お渡しすべき？と疑問に思われるのではないでしょうか。

自治体や健康保険組合からの補助金を活用する

これは葬儀後にできることの一つですが、故人が生前に加入していた保険の種類によって、葬祭費や埋葬費といった補助金を受け取ることができます。ご家族が申請しないと受け取ることができないお金ですので、必ず期限内に申請しましょう。

ちなみに故人が国民健康保険、後期高齢者医療制度、国民健康保険組合に加入していた場合は「葬祭費」、それ以外の社会保険等に加入していた場合は「埋葬費」を受け取ることができます。金額は葬祭費が3~7万円、埋葬費が一律5万円+付加給付で自治体や加入していた社会保険によっても金額が異なります。

葬儀費用を安くするために事前にできる２つのこと

ここまでは葬儀費用を抑えるために、葬儀の契約段階から葬儀後までにできることをお伝えしてきましたが、ここでは生前にできる２つのことをお伝えします。

葬儀社に会員登録をしておく

多くの葬儀社が、利用者が事前に会員登録をしておくことで受けられる、割引制度を設けています。

生前に葬儀社を決めておけば、ご逝去時に慌てて葬儀社を決める必要もなく、余裕のある時期にじっくり吟味して葬儀社選びができるというメリットもありますので、納得のいく葬儀社選びをするためにも、事前に複数の葬儀社に事前相談を行い、会員登録を済ませておくとよいでしょう。

相談は無料ですので、いざという時の葬儀社の比較検討にも役立ちます。

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葬儀保険に入っておく

月々数万円の賭け金で、いざという時に備えられる葬儀保険を利用する方法もあります。加入のハードルが低く、契約者が亡くなった際にはすぐに費用が支払われるというメリットがあります。ただし掛け捨てなので、途中で解約をした場合、掛金が戻ってくることはありません。また、保険会社が倒産してしまうリスクもあるため、信頼できる会社を選ぶことも大切です。

【葬儀保険とは？】葬儀費用を安くできる？メリットや加入の注意点を解説 終活が注目される中、「家族に負担をかけたくない」などの理由から、葬儀保険を検討されている方も多いのではないでしょうか。

葬儀プラン別費用の目安

次に、葬儀プランによってどのくらい費用の差があるかを、費用相場を比較しながら見ていきたいと思います。

一般葬

一般葬は、会社の同僚や近所の方、学生時代のご友人など、故人と関係のあった方々に広くお声がけをして大々的に執り行う葬儀です。人数は人それぞれですが、80名〜120名程度が一般的です。参列者が多ければ会場もそれに比例して大きくなりますし、返礼品や会食にかかる費用もかさんでしまいますので、一般的な４つの葬儀プランの中でも、最も費用がかかる葬儀形態になります。内容によっても変わりますが、費用相場は100万円〜200万円程度となります。

家族葬

家族葬は、身内を中心とした少人数の葬儀です。多くても30名程度、少なければ10名に満たない場合もあります。人数が少ない分、一般葬に比べて費用を抑えることができるため、費用相場は50万円〜150万円程度となります。

一日葬

一日葬は家族葬と同じく身内中心の葬儀です。またお通夜を省略して一日で葬儀を終えることができるため、その分費用を抑えることができます。とはいえ、家族葬の半額になるというわけではありません。家族葬よりも若干安くなる程度で大きくは変わらず、費用相場は40万円〜140万円程度となります。

火葬式・直葬

お通夜や告別式といった宗教儀式をすべて省略し、直接火葬場で最後のお別れをする最もシンプルな葬儀です。儀式を行わないことから費用を大幅に削減することができるため、費用相場は20万円〜50万円程度となります。

一番安い「火葬式・直葬」ってどんな葬儀？

葬儀プランの中でも最も費用を抑えることができるのが「火葬式・直葬」です。前述の通り直接火葬場でお別れをするため、告別式用の斎場を抑える必要がなく会場費がかかりません。また身内のみの参列となるため会葬返礼品等も省略することが可能です。

さらに宗教者にお渡しするお布施も基本的には必要ありません。ただし火葬式でもオプションなどで宗教者による読経をお願いすることができる場合があります。その場合は、火葬式であってもお布施は必要になるので注意しましょう。

またもう一つ注意点があります。もし先祖代々お付き合いをしているお寺（菩提寺）があって、そのお墓に入ることを希望されている場合は、火葬式ができない可能性が高いです。というのも火葬式は宗教儀式を省略しているため、菩提寺から許可が降りないことが多いためです。もし許可を得ず火葬式をおこなってしまった場合、先祖代々のお墓に入ることができなくなってしまいますので、そのことを念頭に置いてプランを選択しましょう。

自治体の葬儀を利用すると安いって本当？

各自治体には、「市民葬」や「区民葬」といった、自治体が葬儀社と連携して行う葬儀があり、安価に葬儀を執り行うことができます。気になる方は、故人の住民票がある自治体の窓口で相談してみるとよいでしょう。

ただし、オプションなどを加えると結局高くついてしまう場合などもありますので、自治体の葬儀を利用する場合でも、別の葬儀社に見積もりを取って比較検討されることをおすすめします。

家族葬のタクセルでは葬儀のお見積りやご相談を承っています。お気軽にお電話ください。

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ポイントを押さえて、満足のいくご葬儀を！

ここまで、葬儀費用を抑えるポイントやプラン別の葬儀費用相場についてお伝えしてきましたが、いかがでしたでしょうか。

葬儀はどうしてもまとまった金額が必要になるものですが、どのくらいの規模感でどのような葬儀にするかによって、費用は大きく異なる場合があります。事前に知っておくことで、費用を最小限に抑えることができますので、ぜひ参考にしてください。

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